【初心者もわかるチャート分析】ビットコインは下げ止まりの兆し?今後の見通しを解説

本ページはプロモーションが含まれています

 

2022年に入ってからも下落を続けるビットコイン(BTC)ですが、1月24日に370万円台の安値をつけてからはいったん下げの勢いは弱まっています。

さらに直近の2月4日には50万円近い上昇を見せ、翌5日も再び値を上げました。

これだけ強い上昇は久しぶりのこと。ビットコインはここから再び上昇していくのでしょうか?

ここではビットコインの現在の状況と今後の見通しについて、初心者の方にもわかりやすく解説していきます。

現在ビットコインを保有されている方も、これからビットコインを購入してみようと考えている方も、ぜひ参考にしてみてください。

GMOコイン

 

2022年2月6日時点でのビットコインチャート分析

ビットコインは2月4日の強い上昇によって、短期の21日移動平均線を上抜けしたのと同時に、レジスタンス(抵抗線)になると思われた1月10日の安値のラインも突破してきました。

出典:https://coin.z.com/jp/

しかしながら、移動平均線の形としては200日移動平均線を中期・短期線ともに下に抜けているので、いまだ方向性としては下へ向かう流れです。

出典:https://coin.z.com/jp/

この先ポイントになるのは中期の62日移動平均線を抜けていけるかどうか。

ここをすんなり超えてくるようだと、さらなる上昇の期待が高まるでしょう。

しかしここで止められるようだとその後はレンジ相場、もしくは再び下落の流れが続くことになるかもしれません。

 

今後のビットコインの見通し

今回のビットコインが急上昇した2月4日には、アメリカの雇用統計の発表がありました。

結果は市場の予想よりもかなり強い内容。予想を大きく上回る雇用者数の伸びから、FRBによる年内の利上げ観測がよりいっそう高まったと言えます。

本来こうした金融の引き締め観測では、ビットコインのようなリスク資産はネガティブに反応するものですが、今回は急上昇しました。

この動きはビットコインだけでなく、イーサリアム(ETH)が10%以上の上昇を見せるなど、他の仮想通貨も軒並み上昇しています。

これは、昨年からのビットコインの急落に見られたようなリスクオフ(リスクを回避すること)の動きから、リスクオン(リスクを取りに行くこと)への転換とも捉えられなくもありません。

しかし、雇用統計が出た後の市場の反応はまちまち。ナスダックは上昇して終わりましたが、ダウ平均は小幅に下げて終了しています。

大きく値を上げたのは仮想通貨くらいです。

先ほど見たテクニカルの部分でもそうでしたが、まだまだビットコインが本格的に上昇していくと判断するのは時期尚早でしょう。

直近のビットコイン価格はアメリカの株価に連動して推移していました。

したがって、今週のNY市場の株価の動きに注目しつつ、今回の上昇は本物なのかどうかを見守っていきたいところです。

 

直近のビットコインにまつわる気になるニュース

ここからは2022年1月後半から2月にかけて入ってきた、ビットコインにまつわるニュースをご紹介していきます。

1 ニューヨーク市長、ビットコインとイーサリアムで給与を受け取る(1/20)

1月にニューヨーク市長に就任したエリック・アダムス氏は「最初の3ヶ月の給与を暗号資産で受け取る」という自身の公約通り、ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)による給与の支払いを受けました。

同市長は、ニューヨークをイノベーションと新しいアイデアの中心地に変革させたいとの思いからそのような公約を掲げ、実際にそれを果たしたというわけです。

この時期のビットコインは下落の真っ只中。2月4日の急上昇で幾分価格を戻してきましたが、今後の動きに関しては市長も気になるところではないでしょうか。

 

2 マイクロストラテジー社、28億円のビットコインを買い増し(2/1)

アメリカの上場企業として最多のビットコインを保有するマイクロストラテジー社は、28.6億円に相当するビットコインを買い増ししたことを発表しました。

これで同社の保有するビットコインは125,051BTCまで増えた模様です。これは日本円にすると約6,000億円相当。

今後もより多くのビットコインを入手していく意欲を示しており、保有するビットコインを売却する計画はないとのことです。

ちなみに、企業財務の一環としてビットコインを購入した企業ランキングは以下のようになっています。

  1. マイクロストラテジー(アメリカ)
  2. テスラ(アメリカ)
  3. ギャラクシー・デジタル・ホールディングス(カナダ)
  4. ブロック(旧スクエア)(アメリカ)
  5. マラソン・パテント・グループ(アメリカ)
  6. Hut 8 Mining Corp(カナダ)
  7. コインベース(アメリカ)
  8. ネクソン(日本)
  9. Voyager Digital LTD(カナダ)
  10. ライオット・ブロックチェーン(アメリカ)

(※2021/12月末時点)

これら企業の動向はビットコインの価格にも大きな影響を与えます。

その動向からは目が離せないと言えるでしょう。

ビットコインを世界一保有する上場企業「マイクロストラテジー社」とは?保有数量/なぜ保有しているのか?わかりやすく解説

 

3 ジャック・ドーシー、ビットコインの優位性を主張(2/1)

ブロック社(旧スクエア)のジャック・ドーシーCEOは、ツイッターのCEOを退任して以来、初めて公の場に登場し「ビットコインはインターネットのネイティブ通貨になりつつある」と発言しました。

これはマイクロストラテジー社のマイケル・セラーCEOとのトークセッションでのこと。

他にもドーシー氏は、ビットコインの普及は社会にあらゆるメリットをもたらすと、あらためてビットコイン支持の姿勢を強調しました。

ジャック・ドーシー氏やテスラ社のイーロン・マスク氏の発言は、それひとつで仮想通貨市場に大きな影響を与えます。

特に2021年はイーロン・マスク氏の発言によってビットコインの価格が上下したと言っても過言ではありません。

日頃から彼らの発言はチェックしておくべきでしょう。

 

まとめ

直近のビットコイン関連のニュースで、ポジティブなものが多かったのも価格上昇の後押しになったと言えるでしょう。

今週はアメリカ株の動向に注意が必要です。

株価といえば、ビットコインに直接は関係ありませんが、Meta社(旧Facebook)の株価が急落したのは大きなニュースでした。

一時は20%を超える急落を見せ、時価総額にして20兆円以上の損失が出たことになります。

これは同社の決算で、メタバース移行による損失が明らかになったことによるものです。

このように、メタバースやNFTといったWeb3.0の分野ではまだまだ不確定要素が多いのが実情。それはもちろん仮想通貨市場にも当てはまることです。

特に2021年からのビットコインの価格変動に関しては、一方向に急激に動く傾向にあります。

何かのきっかけで大きく価格が変動することもありますので、十分注意して取引をするよう心がけましょう。

(文:A.J)

※上記内容は値動きを予測するものではありません。あくまでも分析方法の解説となりますので、投資を行う際は自己判断で行いましょう。

 

関連記事

三井物産が金と連動する暗号資産を発行へ「ジパングコイン(ZPG)」とは何か、初心者にもわかりやすく解説

世界的に金融緩和は縮小の方向へ。仮想通貨は冬の時代へ突入するか?

ビットコインがインフレヘッジになる理由。日本は今インフレが起きている?などについてわかりやすく解説!

GMOコイン

スポンサー