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世の中は今、戦争といえばロシア＆ウクライナのこと想像しますが、米中の対立も非常に緊迫しており、両者の間の衝突が今後大きくなっていく可能性が十分にあります。
今回は、米中戦争がもし起きた場合、ビットコインなど仮想通貨の価格はどのように動いていく可能性があるのか、初心者の方にもわかりやすく解説します。
米中の対立
そもそも、アメリカと中国はなぜ対立しているのかについて簡単に説明します。それはまず、思想の違いが第一に挙げられます。
アメリカは言わずもがな民主主義・資本主義を掲げる国です。対する中国は共産主義・社会主義に思想が寄っている国です。そのため、どちらかが主張をした際にお互いが譲れない部分が必ず出てきてしまい、妥協点を見つけて歩んでいく、ということが難しくなっています。
そんな両国が、世界経済の1位2位を争っています。世界の盟主になりたい中国がアメリカを脅かし、そしてアメリカは急成長している中国に対し牽制をしているという構図になっています。
どちらが良い悪い、というわけではありませんが、両国とも最も意識している国であることは間違いなく、ここ何年も貿易などの経済的な争いは継続して行われています。
そして、2022年から2023年にかけて両国の対立は少しずつ激化していっており、今後も両国の対立が深まっていく可能性が高いと見られています。アメリカの下院議長ペロシ氏が、中国統一問題を抱える台湾を訪問した事例、アメリカの上空を中国の偵察機が飛行しているという報道、アメリカと中国の間に挟まれる日本が防衛費を上げる決定をしたこと、このようなことが2022年から起こっており、軍事衝突が少しずつ近づいていっているような予感をさせます。
実際に軍事衝突は起きるのか、そしてそれが起きるとしたらいつなのかはまだ不明確な状況ではありますが、両国の衝突は世界を巻き込むため、注視しておく必要があるでしょう。
ビットコインは上昇する？
軍事衝突があるかどうかは現段階では定かではありません。しかし、もしその緊張が高まると、市場がどのように動くのかは知っておいた方がいいと考えます。
以前、当サイトで紹介したビットコインが急上昇したビットコインバブルの歴史の中で、実は米中対立が激化した時期がありました。
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それは、2017年から2018年のビットコインバブルの時期です。2017年はトランプ前大統領が始動した年で、2017年から米中の対立が激化していきました。
その際は、貿易が主戦場となり軍事衝突までは行きませんでした。当時は国家主席である習近平氏が在任5.6年だったことや、中国が力をつけているとは言え、まだ伸び代のあるくらいだったこと、アメリカも現在ほど経済などで混迷していなかったことなどが理由として挙げられると思います。
もちろん、ビットコインのバブルは様々な要素が絡んでいるため、一概に米中対立だけが要因ではありませんが、ビットコイン上昇の一つの要素となったと考えることができます。
ビットコインは世界共通で利用できるため、仮に米中という経済大国が対立し、商取引などでドルが利用しづらくなったとしても利用することができます。現在の世界の基軸通貨はドルなので、そのドルが利用しづらくなった場合にはゴールドやビットコインなどの需要が高まるというのは必然的なことなのです。
そのため、米中対立が深まるとビットコインの価格にプラスの影響を与える、と言うことはできるでしょう。ちなみに、ビットコインを最も多くマイニングしているのは現時点でアメリカです。そして、ゴールドを多く産出しているのは中国とロシアです。このような観点からも、ビットコインとゴールドは今後も引き続き有事の際には注目される資産となると思われます。
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今後、米中戦争はあり得るか？
今後、米中戦争はあり得ると考えています。もちろん、今すぐに起こるか、と言われればそうではありませんが、中国の成長スピードとアメリカの低迷を考えると衝突が起こってもおかしくありません。特に、2022年からの動きは衝突に近づいていると思われます。
2017-18年の頃よりも中国はグッと成長し力をつけていますし、習近平氏は3期目に入り内政地盤をかため、今後はより世界に向けて動いてくる可能性があります。そこにきてアメリカがインフレを起こしてしまい、金利が上昇する中で経済もダメージを受ける可能性が叫ばれています。
もちろん、コロナで世界は全体的にダメージを受けています。過去、歴史を見ると経済的な苦境は世界情勢を不安にさせ、戦争や衝突を起こす可能性が高まっています。状況は異なりますが、第二次世界大戦が起きる前のドイツは、ハイパーインフレが起こっていました。
これらのことを考えると、軍事衝突とまではいかなくとも、何かしらの形で緊張が高まっていく可能性は十分考えられます。その時には、ビットコインやゴールドなどの有事の際に求められる資産に注目が集まることは、あり得るシナリオでしょう。
※当記事は市場を分析した結果を示しています。投資を勧めるものではありません。
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