インフレは再燃する?そのとき、ビットコイン価格は上昇するか

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世界的なインフレが起きる中、ビットコインを始めとした仮想通貨市場はいまだ低空飛行を続けています。今後のインフレ動向についてと、それにともなう仮想通貨市場の動きについて、初心者の方にもわかりやすく解説します。

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インフレ再燃はあるか?

2022年は、世界的なインフレが猛威をふるっています。原因については様々な意見があると思いますので、とりあえずここでは置いておきますが、やはり気になるのは今後のインフレ動向です。

インフレの動向を考える上では、やはり直近のインフレ時代である1970年代を参考にするのがスムーズでしょう。1970年代のインフレは、石油危機などの供給と需要のバランスが崩れることで生じました。

そして、FRBは金利上昇(金融引き締め)を余儀なくされ、インフレの沈静化に努めましたが失業率も同時に上昇したため、なかなかインフレ撃退をやり遂げられず1980年には年間CPIが約13%にもなるほどインフレは進行してしまいました。

https://fred.stlouisfed.org/などを基に筆者作成

簡易的なグラフを上に掲載しますが、基本的にはCPIをFF金利(FRBの設定する金利)が後を追っています。しかし、CPIの波は3度来ており、最終的にはFF金利がCPIを大きく越えるほどの金利にすることによってインフレは収まっていきました。ちなみに、1980年には金利上昇だけでなく紙幣を減らす政策もとられています。

1970年代のインフレ退治までの道のりは非常に激しかったことを、1980年にFRB議長であったポール・ボルカー氏は語っています。さらに、FBRウォッチャーのレナード・サントウ氏もボルカー氏までのFRB議長はインフレを甘くみていたと述べています。

今の議長であるパウエル氏はどうでしょうか?先日、12月には金融引き締めを緩める、といった要旨の発言が出る(参考:https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-11-30/RM6BF7T0G1KW01)など、インフレ撃退までの困難な道のりをやり切るような意志はそこまで見えてきません。

現在、インフレ率は約7%に落ちてきましたが、まだ金利は4%程度。ここから実態経済に悪影響が出る中で引き締めをどこまでやり切れるかは不透明です。ここで緩めれば1970年代のようなインフレ再燃が起きてもなんらおかしくはないでしょう。

 

ビットコインの価格はどうなる?

そこで気になるのはビットコインの価格です。インフレ自体はビットコインの価格にはプラスです。以前の記事でも述べていますが、インフレは現金の価値が下落することで、さらにこの世に限りがあるビットコインはインフレヘッジとなる資産であると言えます。

インフレはこのままおさまるのか?ビットコインはインフレヘッジとなるか。

ただし、ビットコインやイーサリアムは世の中のイノベーションとなる技術が使われており、金や銀と違って実態経済と絡んで成長していく側面があります。そのため、ダウ平均などの株式市場と動きが連動する局面が多々あります。

今後金利が上昇することで実態経済に影響が出る場合には、その影響を受ける可能性は大いにあるでしょう。特にビットコインよりも、金融プラットホームとしてのイーサリアムは景気悪化の影響を受ける可能性があります。そうなればビットコインはインフレヘッジとして上昇、イーサリアムは実体経済に引っ張られて弱気、というシナリオも起こり得ると思います。

ただし、仮想通貨市場はビットコインに引っ張られて全体へ資金流入が起きやすいため、どちらにしてもビットコインとイーサリアムはインフレによってマイナスに働くよりはプラスに働く局面が多いでしょう。

その上で注意しなければならないのは、FRBの動向でもしインフレを本気で撃退しようとするようになればビットコインとイーサリアムも大きな打撃を受ける、ということです。1980年ごろにボルカー氏が本気でインフレを撃退しようとして金銀は価格が崩壊しました。人々がインフレが続くと思っているうちはコモディティに有利な局面が続きますが、その考えが壊された時には資金が逆流して負の方向へ一気に流れていきます。

そのため、今後仮にビットコインがインフレ懸念によって急上昇をした場合にはFF金利が本気でインフレを退治しにいっているのか否かを注視しておく必要があるでしょう。

 

今回は、インフレ第2波が来るのかどうか、そして来た場合にはビットコインやイーサリアムの価格がどのように動いていくのかを解説しました。ビットコインやイーサリアムは価格が非常に乱高下します。投資は、金利動向やその他金融市場の動向を注視しながら、余裕資金で行うようにしましょう。

※当記事は市場を分析した結果を示しています。投資を勧めるものではありません。

 

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