イーサリアムのステーキングは誰が行なっている？国別のランキングから見るETHの今後

 

前回「ビットコインの発行量とイーサリアムの発行量の違い。今後の両者を分析する」に引き続き、ビットコインやイーサリアムの根本を探ることで今後について考察していきたいと思います。

今回は、イーサリアムのステーキングについてです。ビットコインはマイニングによって新規BTCが発行されていきますが、イーサリアムはステーキングによって新規ETHが発行されていきます。そこで、イーサリアムのステーキングは誰によって行われているのか、そしてどの国がイーサリアムフレンドリーなのか、さらにそこからわかるイーサリアムの今後について初心者の方にもわかりやすく解説していきます。

イーサリアムのステーキングは誰が行なっている？

イーサリアムは「ステーキング」と呼ばれる方法で新規通貨が発行されます。ステーキングについては以下記事などを参照していただけると詳しく知ることができるでしょう。

プルーフ・オブ・ステーク（PoS）とは？特徴や問題点、ステーキングについて初心者にもわかりやすく解説！

ステーキングは、結論から言えば2022年11月執筆時点では以下のような割合で行われています。

1. lido ：26.87%
2. coinbase：13.31%
3. kraken：7.46%
4. binance：5.64%

この4つで合計53.28%ものシェア、つまり半分を占めています。ちなみに、ビットコインのハッシュレート（マイニングのパワーのようなもの）の分布は以下のようになっています。

ビットコイン、イーサリアム、どちらも新規発行やマイニング・ステーキングの役割の一つである不正取引の検閲は、4つの団体で半分を占めているという結果になっています。

分散性があるとは言え、意外と寡占状態になっており、ここは両者が否定派からしばしば攻撃される的となっています。

また、ビットコインとイーサリアム両方で上位4つの中に仮想通貨取引所のバイナンスが入っていることも非常に大きな特徴です。バイナンスは取引所としても世界最大の取引量を誇ります。（参照：https://coinmarketcap.com/ja/rankings/exchanges/）

そのため、バイナンスに何か問題が生じた際は仮想通貨市場全体が大きく崩れる可能性が高い、と言えるでしょう。もちろん、それだけでビットコインとイーサリアムが消滅してしまうことは考えにくいですが、大きな影響力をバイナンスが持っていると言えます。

また、イーサリアムステーキングのシェアNo1がlidoというのも特徴的です。lidoは非中央集権型（つまり、特定の企業などが運営しているわけではないDAOの）ステーキングプラットホームです。lidoが大きなシェアを持っていることは中央集権型よりも分散性を高めていますが、逆に言えばまだ規制が確立されていないDAOが大きな役割を担っているということでもあります。ここにはある程度リスクが潜んでいると考えてもいいでしょう。

 

イーサリアムノードの国別シェア

ビットコインのマイニングにおける国別シェアは、こちらの記事「最もビットコインをマイニングしている国はどこか？ゴールドと比べてわかる仮想通貨の今後」で見ました。一方で、イーサリアムのステーキングはマイニングと異なり物理的な設備はほとんど必要がなく、国別でステーキングのシェアを見るのは困難です。

1. lido ：26.87%
2. coinbase：13.31%
3. kraken：7.46%
4. binance：5.64%

ただし、こちらのランキングで見ると多少は国別の分布も見えてきます。coinbaseとkrakenは米国に本拠を置く企業で、取引所も運営しております。lidoは先ほど述べた通りDAOなので本拠地は特にありません。binanceは、現在マルタを本拠地としているとしていますが、現地当局はそれを否定しています。（参照：https://www.mfsa.mt/wp-content/uploads/2020/02/Public-Statement-21.02.2020.pdf）

このように、大まかなものはわかりますが詳しくはわかりません。そこで今回はイーサリアムのブロックチェーンを保存する、「ノード」がどこに分布しているのかを見てみたいと思います。

1. アメリカ：3618
2. ドイツ：1715
3. ロシア：406
4. カナダ：228
5. イギリス：171
6. イタリア：154
7. 日本：150

2022年11月の執筆時点では上記のようになっております。全部で7630の中の集計であるため、約半数がアメリカ内のノードで構成されていることがわかります。意外にも第3位はロシアで、イーサリアム創設者のヴィタリク・ブテリン氏の出身地であるカナダは第4位となっております。（ブテリン氏はロシア系カナダ人です）

 

イーサリアムの今後

ここまで見てわかるのは、ビットコイン同様にやはりアメリカがイーサリアムについても先を行っているということです。仮に仮想通貨を国として利用しようとした際には、アメリカが最も有利な立場にあると言えるでしょう。

一方で、金融プラットホームとして有効利用されるイーサリアムがアメリカの規制の目をくぐり抜けるのは困難であることもこれらのデータは示しています。先日のメタマスクによるデータ収集の件もありますが、何かが起きた際に資金を凍結されるなどの規制対象になりやすいと言えるでしょう。

もちろん、それは良い面と悪い面の両方があります。これらのことを踏まえてイーサリアムについて見てみると、違った側面からの考察ができるでしょう。

筆者の考えとしては、ビットコインとイーサリアムがどちらもアメリカ有利の立場にあるということは、短期的にはプラスだと考えます。金を多く生産しているのがロシアや中国であることから、アメリカが仮想通貨フレンドリーの立場を強調してくる可能性は高いです。国力が弱まっているとされるアメリカですが、まだその力は健在です。短期的に中国やその他の国に立場をひっくり返される可能性は低いでしょう。

今後も、ビットコインやイーサリアムの根本であるマイニングやステーキングについてのデータを紹介していく予定です。初心者の方は特に様々な情報を収集し、多角的な視点から両者を見ていくと良いでしょう。

 

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